建売住宅を購入する際、物件代金だけに注目してしまいがちです。
しかし、実際には物件代金以外に諸費用がかかるため、マイホーム購入時には諸費用を含めた予算を見積もりもる必要があります。
今回は、建売住宅を購入する際にかかる諸費用の目安と内訳、そしてこれらの諸費用を節約する方法をご紹介します。
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建売住宅を購入する際にかかる諸費用の目安・内訳
建売住宅を購入する際の諸費用とは、物件代金以外にかかる費用を指し、全部で物件価格の5～10%程度かかります。
現金一括で支払わなければならないものもあるため、いざ支払うタイミングで慌てないよう現金資金にもゆとりを持っておくようにしましょう。
まず、建売住宅の購入前に支払う諸費用は「手付金」と「印紙税」です。
手付金とはその物件を購入する意思を示すために支払うもので、物件代金の5～10%ほどかかり、手付金は購入代金の一部が充当されます。
また、契約締結のタイミングで印紙税を納める必要があり、1,000万円以上の物件だと契約金額に応じて2万～10万円かかります。
そして、購入後に支払う諸費用のなかでも、不動産会社に物件契約の成功報酬として支払う「仲介手数料」は高額になりがちです。
仲介手数料は（売買価格×3％＋6万円）＋消費税を上限に、不動産会社ごとに設定されていますが、上限の金額で見積もりもっておくと安心です。
また、不動産取得時に納める不動産取得税、登記にかかる登録免許税といった税金を納める必要があります。
そのほか、登記を依頼する司法書士に支払う報酬、住宅ローン借り入れにかかる手数料、火災保険料や地震保険料なども必要です。
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建売住宅購入時の諸費用を節約するには？
物件購入時の諸費用を抑えるには、まず住宅ローンを組む金融機関を吟味するのがおすすめです。
住宅ローンを組む際には事務手数料や保証料が費用としてかかりますが、金額は金融機関によって異なります。
住宅ローン額・金利・諸費用の総返済額を比較し、返済金額の少ない金融機関を検討してみると良いです。
次に、火災保険料の不要な特約を外して保険料を下げたり、分割払いより割安になる一括払いを利用したりすると節約につながります。
最後に、不動産会社に支払う仲介手数料も節約が可能です。
仲介手数料の上限は決まっていますが下限はないため、仲介手数料を割引してくれる不動産会社だと出費を抑えられます。
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まとめ
建売住宅を購入する際には、物件代金のほかに印紙税、仲介手数料、不動産取得税、登録免許税、住宅ローン手数料、各種保険料などの諸費用が必要で、諸費用の総額は物件価格の5～10%が目安です。
仲介手数料や住宅ローン関連手数料などは節約の余地があるため、契約前によく検討するようにしましょう。
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